「事実」に基づく経営判断

「事実」に基づく経営判断は、経営管理の根幹をなすものと言えます。
「的確な状況判断」ができていなければ、対策をとることはできませんし、もし状況判断をしないで、対策をとったとしたら、まぐれ当たりでない限り、失敗することになります。
また、判断を間違えたら、その対策も間違えることになります。
しかし、経営者や幹部が有能であると自認しているほど、自らの判断と自ら考えた対策に自信を持ちすぎ、失敗することがありますから注意が必要です。
経営判断を誤る理由
経営判断を誤る主な理由は、人間が陥りやすい次のような癖にあるようです。
１．憶測癖：「また、○○が△△したのだろう。」
２．決めつけ癖：「○○に決まっている。」
３．希望的観測癖：「きっと、○○になってくれるだろう。」
それらに共通しているのは、全て「事実に基づく的確な状況判断」の重要性を知らないか、または軽視していることです。
また困ったことに、それらの癖は上位の役職にある幹部社員・役員と言った人達に多い傾向があります。
自らの長い経験から、自分の判断の癖を持ってしまったためと思われますが、判断の結果として採用される対策は経営会議などで論議される事柄で、業績に対する影響が大きいだけに、トップとしては見過ごすことができない重大事であると言えましょう。
経営者の注意点
従って、経営問題・課題に関する状況判断は、憶測や決めつけ、希望的観測などによる思い込みを排し、できるだけ客観的な事実状況に基づいて判断を下さなくてはなりません。
そこで、トップは役員をはじめ、経営幹部に次のように要請し、実行するよう指導するべきです。
１．経営会議において、課題や問題の解決を図るには、まず「的確な状況判断」が行える「事実状況（現場の定量的事実・定性的事実）」報告を行い、その判断に基づいた解決具対策を提案すること。
２．自らが、日常業務の問題・課題に関して「事実に基づく状況判断」を励行すると　同時に、部下に対してもそれを求め、業務報告などで実践させること。