衆知を集めて合意形成

新しい商品やサービス、新しい販売方法生産方法など、売上・利益の向上・生産性向上などにつながる事業にとって価値ある方法を生み出すこと、
それも単発でなく、継続的に絶えず新しい「モノ」や「コト」を生み出す企業体質は、重要な経営資源です。
その様な企業体質は、全ての経営活動で、事業の方向性を踏まえて社員一人ひとりが考え、さらに力を合わせて様々な課題を発見し、解決策を見出し、自ら実行して結果を確かめる習慣づけから生まれます。　
衆知を集める「衆目評価法」
その元になるのは、力を合わせるために衆知を集める具体的方法であり、実技として「衆目評価法」が役立ちます。
文化人類学者の故川喜田二郎氏が開発した、発想と問題解決の方法「ＫＪ法」の手法体系の中に「衆目評価法」があり、この方法を次のように簡易に使って、チームメンバーの合意形成ができます。
①具体的なテーマに基づいて、メンバーからすぐアクションがとれる具体的表現で多様なアイディアを出してもらう。
②それらのアイディアを各メンバーが５点法で採点し、投票する。
③合計点数が多いアイディアほど、「衆目評価」が高いと考え、リーダーがメンバーに確認し、合意形成する。
衆目評価の留意点
①テーマは仕事上のことに限る。
②正社員・パートさんの区別なく参加してもらう。
③仕事の合間のちょっとした時間を活用して、楽しみながら、しかし真剣にやる。
使いどころと効果
衆目評価法は、問題点の確認、目標の検討・改善具体策の選択・改善結果の評価等課題解決の様々な場面で使えます。
その効果は次の３点です。
①参加メンバーの納得度が高い合意形成ができ、決定後「やらされ感」がなくなり、自ら進んで「やりたくてやる」主体性が生まれる。
②重要な判断の焦点が絞り易く、小田原評定が避けられる。
③リーダーの決断がし易い。